日本の新聞業界を長年にわたり牽引してきた全国紙の一角、毎日新聞が未曾有の危機に瀕している。
1985年には約600万部を誇っていた発行部数が、2025年にはついに100万部の大台を割り込む見通しとなった。40年間で実に6分の1にまで激減した計算になる。
40年で6分の1に激減、100万部割れがもたらす「存亡の秋」
この劇的な減少は、単なる活字離れやネットの普及という業界全体の構造変化に留まらず、同紙が抱える深刻な構造的問題を浮き彫りにしている。
- 1985年に約600万部を誇った毎日新聞の発行部数が、2025年には100万部を割り込む深刻な事態に直面している。
- ネット上や有識者からは、報道の偏向性や「プロパガンダ紙」との厳しい批判、経営陣の戦略ミスを疑問視する声が相次ぐ。
- 高橋洋一氏や渡邉哲也氏ら専門家も、新聞業界全体の急速な縮小と毎日新聞の存続危機について警鐘を鳴らしている。
インターネット上では、この衝撃的な衰退に対して極めて冷ややかな視線が注がれているのが現状だ。
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「これだけ減っても減る方向に先鋭化するのか。経営陣がダメ過ぎる」といった、経営方針や編集方針に対する厳しい批判が相次いでいる。
また、同じく部数減少に苦しむ朝日新聞を引き合いに出し、「どちらが先に力尽きるか」といった揶揄や、かつて架空の新聞として語られた「毎朝新聞」の合併復活を皮肉る声も上がっている。
さらに深刻なのは、報道の客観性や信頼性に対する読者からの疑念が深まっている点だ。
一部のネットユーザーからは、英ガーディアン紙の過去の報道などを引用する形で、中国からの資金提供疑惑やそれに伴う「媚中プロパガンダ紙」化への懸念が示されている。「少なくとも私にはプロパガンダ紙にしかみえない」と、メディアとしての姿勢を疑問視する声は根強い。
こうした世論の不信感を代弁するように、弁護士の北村晴男氏は「これでは、毎日新聞の発行部数は限り無くゼロに近づくだろう。説得力が無さ過ぎる」と、同紙の発信力の低下を厳しく指弾した。
信頼性の失墜と「プロパガンダ」批判、有識者が鳴らす警鐘
経済評論家の渡邉哲也氏も、毎日新聞の40年間にわたる部数減少の歴史を示すデータを提示し、その衰退が一時的なものではなく、長期的な構造沈下であることを裏付けている。
さらに、嘉悦大学教授の高橋洋一氏は、5年前の自身の推計を振り返りつつ、「業界全体でピークの10分の1（500万〜600万部）を下回るのは10年以内と推計したが、今改めて推計しても結論は同じ。5年以内に非常に危険な状況に陥る」と、業界全体の崩壊が目前に迫っていると警告する。
100万部割れという数字は、全国紙としての全国的な配達網や取材網を維持するための臨界点（デッドライン）を割り込みつつあることを意味している。
読者からの信頼を失い、思想的な先鋭化と部数減少の悪循環から抜け出せない毎日新聞。かつての「大毎・東日」の栄光は完全に過去のものとなり、今やその存続自体が問われる瀬戸際に立たされている。