「日本は天国、韓国には戻れない」――就職難に苦しむ韓国の若者が日本を目指す切実な理由

「もう韓国に戻って働ける自信がない」。そう語るのは、日本のIT企業でプログラマーとして働く来日4年目のパクさん（仮名・29歳）だ。

労働政策研究・研修機構のデータによれば、日本で働く韓国人労働者は2014年の3万7262人から、2024年には7万5003人へと倍増した。この数字は、隣国の若者が日本という選択肢を現実的なキャリアパスとして捉え始めていることを如実に物語っている。

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韓国では、新卒採用であっても即戦力となる実務経験やインターン歴が厳しく問われる。この高い壁を前に、多くの若者が「ヘル・コリア（地獄の韓国）」と自国を揶揄し、閉塞感を抱いているのが現状だ。

「ヘル・コリア」からの脱出――なぜ若者は日本を選ぶのか

パクさんもまた、その一人だった。大学でコーディングを学んだものの、韓国の厳しい採用市場に疑問を感じ、ポテンシャルを重視する日本企業への就職を決断した。

来日して驚いたのは、IT先進国である韓国とのギャップだった。日本ではいまだに現金払いや印鑑文化が根強く残っていることに当初は戸惑ったという。

「印鑑なんて、日本に来て人生で初めてつくりました」とパクさんは笑う。しかし、その一方でVR機器のレンタルサービスなど、新しいビジネスの萌芽が日本にはあると確信している。

日本で働く韓国人の中には、職場環境の違いに衝撃を受ける者も少なくない。福岡で働いた経験を持つチェさん（仮名・24歳）は、時給の高さや労働環境のゆとりを肌で感じたという。

チェさんは「韓国では2年働いても50円しか昇給しなかった」と振り返る。この労働環境の厳しさと比較し、日本の職場を「のんびりしている」「ぬるい」と表現する声も聞かれる。

「ぬるい環境」がもたらす新たなキャリアの可能性

日本企業特有の責任の所在のあり方や、個人の裁量権の広さが、韓国の若者にとっては「働きやすさ」としてポジティブに捉えられている側面があるようだ。

もちろん、日本社会に対する厳しい視線も存在する。SNS上では「自国で頑張るべきだ」という批判や、日本の労働環境を「地獄」と呼ぶ声も散見される。

しかし、国境を越えて働く若者たちにとって、日本は単なる「隣国」ではなく、自身のキャリアを切り拓くための「希望の地」として映っていることは否定できない事実である。

彼らが日本で得た経験やスキルは、今後どのような形で還元されていくのか。日韓の労働市場の格差と、若者の流動化は、今後も注視すべき重要な社会課題と言えるだろう。