ひろゆき氏、イラン情勢に持論「第二次大戦の日本と違い選択肢ある」 米国を揺さぶる“耐久戦”のシナリオとは

実業家のひろゆき（西村博之）氏が、緊迫するイラン情勢について独自の地政学的な見解を示し、インターネット上で大きな議論を呼んでいる。

ひろゆき氏は、現在のイランが置かれた国際的な立場を、かつての第二次世界大戦時の日本と比較。「当時の日本と違って、イランには明確な選択肢がある」と断言した。

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「ホルムズ海峡」を舞台にした分断工作：ひろゆき氏が提唱する独自の外交戦略

同氏が提唱するのは、世界のエネルギー供給の要所であるホルムズ海峡における、極めて戦略的な「揺さぶり」のシナリオだ。

「おいらがイランだったら、アメリカを非難したスペイン向けの原油タンカーだけ攻撃目標にしないと明言して、通過させる」

ひろゆき氏はこのように述べ、特定の国を優遇することで国際社会の足並みを乱し、米国の包囲網を内側から崩す手法を提案した。

「アメリカを非難すれば原油が手に入る」という状況を意図的に作り出せば、中立を維持する国が増え、結果として米国の外交的孤立を招くという計算だ。

この戦略に対し、SNS上では「スペインの原油輸入ルートはスエズ運河経由ではないか」といった現実的な物流面での指摘も相次いだ。

しかし、ひろゆき氏はさらに軍事的な側面からも分析を加え、現代の紛争における「耐久戦」の重要性を強調する。

同氏によれば、米国はイランに対して地上部隊の投入や核兵器の使用が現実的に不可能であり、現在の状況は「ウクライナと同様の耐久戦」の様相を呈しているという。

ここで鍵となるのが、米国の国内政治における「タイムリミット」の存在だ。

第二次大戦時との決定的な違いと「2029年」を見据えた耐久戦の行方

短期的には2026年11月に控える中間選挙、長期的には2029年のトランプ大統領の任期終了が、大きな政治的節目になるとひろゆき氏は予測する。

「ここまで耐えればアメリカが折れる確率が上がるので、イランに選択肢はあります」と述べ、時間の経過がイラン側に有利に働く可能性を指摘した。

一方で、米国のシェールオイル増産やベネズエラの利権確保など、米国の経済的優位性を根拠に、イランの戦略は限定的であるとする反論も根強い。

これに対し、ひろゆき氏は「アメリカが損害を補償する方向に動けば、結局はアメリカが損をするだけ」と一蹴した。

経済的なコストを米国に押し付けることで、米国内の世論を疲弊させ、介入の継続を困難にさせるという戦略の有効性を改めて説いた形だ。

混迷を極める中東情勢において、ひろゆき氏の提言は、現代の戦争が単なる武力衝突ではなく、高度な情報戦と政治的忍耐力の勝負であることを浮き彫りにしている。