「サンモニ」膳場貴子氏の再エネ発言にネットで波紋　メガソーラーの利権構造を巡る議論が過熱

TBS系の報道番組「サンデーモーニング」での発言が、SNS上で大きな議論を呼んでいる。

番組内でキャスターの膳場貴子氏は、再生可能エネルギーの拡大について「エネルギーを外から買わなくていい」と強調した。

膳場貴子氏の「再エネ推進」発言が招いた波紋

さらに膳場氏は「地産地消が進むことで地域の雇用や活性化にもつながる。今の日本に必要な政策だ」と述べ、再エネ推進の意義を力説した。

この発言に対し、X（旧Twitter）ユーザーの@sxzBST氏が反応し、番組の報道内容を厳しく批判した。

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同氏は「やべえ、サンモニってこんなデタラメ流す番組なのか」と投稿し、番組の姿勢に強い不信感を示している。

批判の焦点となっているのは、メガソーラー事業の実態と経済的利益の帰属先だ。

投稿者は「メガソーラーで中国企業が儲けているのは周知の事実」と指摘し、膳場氏の主張との乖離を強調した。

この投稿は瞬く間に拡散され、エネルギー政策を巡る議論が再燃する形となった。

別のユーザーからも「国家の弱体化につながる環境破壊には賛成しているのではないか」といった辛辣な意見も寄せられている。

一方で、再エネの重要性を支持する声もあり、ネット上では意見が真っ二つに割れている。

メガソーラーの「地産地消」か「外資依存」か

メガソーラーを巡っては、以前から森林伐採による環境破壊や、外資系企業による利益流出が懸念材料として挙げられてきた。

今回の騒動は、単なる番組への批判にとどまらず、日本のエネルギー安全保障と地域経済のあり方を問う議論へと発展している。

メディアが報じる「理想的な再エネ政策」と、現場で起きている「現実的な経済構造」のギャップが、視聴者の不信感を増幅させている側面は否めない。

今後、エネルギー政策を巡るメディアの報道姿勢と、それに対するSNS上の監視の目は、より一層厳しさを増していくことになりそうだ。