失礼致します。
言い方は悪いですが、昨今の外国人犯罪は、もはや野生動物に【畑で作った野菜を食べるな。】と言うようなもの。
ある程度の水準の教育を受けた日本人と違い、こういう犯罪する外国人は、思考や頭脳が全く違うのだと思います。
一度移民の蛇口は制御できるまで止めるべき。— yasuou (@yasuou8) April 28, 2026
故買屋が巣くうヤードに関する法律を見直し、厳格に取り締まって欲しい。窃盗犯のみならず、盗品を買い取った故買屋も直ちに強制送還できるよう法律を整えてもらいたい。
— アズミテツヤ (@TedAzumi) April 28, 2026
外国人が入国する時に連帯保証人をつけるようにしてください。失踪したら1億円は少なくとも取り立てないと。。。今は全て被害者や日本国民全体で保障している状態ですよね？異常すぎます。
— さわやかさん＠婚活💍×農業👩🌾×投資💴 (@nature_YA) April 28, 2026
北村先生、この手の犯罪に対する罰則が軽過ぎると思います。
特に盗品を買った側への取り締まり、罰則をもっと厳しくして頂きたいです。
国籍に関わらず盗品に関わった時点で人生が詰むレベルの刑罰があれば、犯罪の抑止力になると思います。
外国人なら盗人も売人も国外永久追放が相応しいはずです。— 100年後の日本人へ (@ImmiWatch_JP) April 28, 2026
被害補償は外国人雇用側が積み立てるべき。
これで外国人の労賃も適正水準に近づくはず。日本人雇用を守る一助にもなります。— 旧世代テクノロ爺(swapout99) (@swapout993) April 28, 2026
一刻も早くヤード業と金属買取業みたいなマフィアの巣窟となり、窃盗団の温床になっている全ての在留資格を剥奪、また帰化して運営している人もいあるので、日本人労働者を100％雇用義務を設けたり、日本人配偶者ビザや家族滞在も取消、送還していくべき
犯罪組織が消えないと末端の窃盗団も消えない— 格闘技おじさん＠中野学校首席卒 (@2chsenshi) April 28, 2026
金属盗対策法では、被害者への原状回復費用の賠償義務がありません。まずはこれを何とかしてください。
また、窃盗犯が賠償できない場合は、現在または過去に雇用していた企業に連帯責任で不足分を支払わせるようにしてください。そうすれば、安易に外国人労働者を雇い入れようとする企業が減ります。— kululucurry (@kululucurry) April 28, 2026
太陽光発電設備からの銅線窃盗では、外国人によるものが70％を占めている。
これを人口比で換算すると、外国人による犯罪率は日本人の約70倍となる。そこからすると、この場合も外国人による犯行である可能性がかなり高いことになる。確率的には。 https://t.co/EKKOqonJ8A
— 北村晴男 (@kitamuraharuo) April 28, 2026