マスメディアと国民（世論）の関係性が、かつてない大きな曲がり角を迎えている。
- 元警視庁捜査第一課の佐藤誠氏が「テレビは情報源ではなく監視対象になる」とSNSで指摘し大きな波紋。
- 沖縄・辺野古の転覆事故報道に対し、BPOに「放送回数が少ない」などの視聴者意見が相次いだことが背景。
- ネット上では既存メディアの偏向報道や「報道しない自由」への批判が噴出し、オールドメディアの信頼が問われている。
元警視庁捜査第一課刑事の佐藤誠氏が自身のSNS（旧Twitter）に投稿した発言が、インターネット上で大きな関心と共感を呼んでいる。
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「世論がテレビを査定する時代」元警視庁捜査官が突いたメディアの限界
佐藤氏は投稿の中で、「昔はテレビが世論を作ったが、今は世論がテレビを厳しく査定する」と切り出した。
続けて「近いうちに、テレビは情報源じゃなく監視対象になる。もうなってるか？」と語り、現代社会における地上波テレビの位置付けが激変していることを強く示唆した。
この発言のきっかけとなったのは、沖縄県辺野古沖で発生した作業船転覆事故を巡る一連の報道姿勢だ。
産経新聞などの報道によると、3月にBPO（放送倫理・番組向上機構）へ寄せられた意見の中で、「他事案に比べて放送回数が少ないのではないか」という報道の不均衡を指摘する声が相次いだという。
かつては地上波テレビや大手新聞社が情報を独占し、社会の関心事や政治的論点を決定づける力を持っていた。
しかし、SNSやインターネットメディアの普及により、視聴者自身が多様な情報源にアクセスし、報道の事実関係や偏向性を自ら検証できる時代へと移行した。
BPOへ相次ぐ批判と「報道しない自由」に対する視聴者の厳しい視線
佐藤氏の投稿に対し、SNS上では既存の報道機関に対する不満や疑問の声が一気に噴出している。
ネット上では「都合の悪い事態を報じない『報道しない自由』を行使しているのではないか」「コメンテーターのバランスが偏っている」といった厳しい指摘が相次いだ。
中には「公共電波のあり方を国民が直接査定すべきだ」といった意見や、オールドメディアの取材・編集体制そのものへの不信感を露わにする投稿も少なくない。
報道機関が流す情報を国民がそのまま受け取る時代は終焉を迎えた。視聴者による厳しい「監視」と「査定」の目に晒される中、伝統的なメディアが信頼を再構築できるのか、その真価が試されている。