全世代において「テレビ離れ」が加速している現状をめぐり、インターネット上で大きな議論が巻き起こっている。
- 全世代でテレビ離れが加速している現状に対し、SNS上で受信料制度やNHKの集金システムに対する批判が相次いでいる
- 若年層を中心に、一人暮らしを機にテレビを購入しない選択をするケースが定着している
- 過剰なコンプライアンスや番組内容の偏りを指摘する声もあり、テレビ局側の対応に厳しい視線が注がれている
一人暮らしや引っ越しのタイミングでテレビを購入しない選択をする人が増えており、そのままテレビを見ないライフスタイルが定着しつつあるという指摘が相次いでいる。
こうした現象に対し、実業家のひろゆき氏も自身の見解を示し、「高齢者向けばかりではコンテンツとして未来がない」と警鐘を鳴らしている。
News22 Visual Archive • In-Depth Coverage
進むテレビ離れと、浮き彫りになった受信料制度への根強い不満
しかし、SNS上では単なるコンテンツの魅力不足だけでなく、日本の放送制度そのものに対する根本的な不満がテレビ離れを加速させているという意見が多数寄せられている。
特に批判の槍玉に挙がっているのが、NHKの受信料徴収システムや集金方法を巡る問題である。
「家に機械が置いてあるだけで支払いを強要されるシステムが今の時代に合っていない」といった辛辣な声が上がっており、こうした制度への反発がテレビというハードウェアそのものを敬遠させる要因になっているとの指摘が根強い。
さらに、NHKだけを受信できない専用テレビの製造や販売を望む声など、現在の放送受信契約のあり方に疑問を呈する意見も少なくない。
また、コンテンツの質そのものに対する不満の声も上がっている。
バラエティ番組や報道内容に関して、過剰なコンプライアンスによって表現が萎縮し、かつてのような面白さが失われてしまったと嘆く視聴者も多い。
コンプライアンスや番組作りの姿勢に問われるテレビの未来
若年層がそのまま中年や高齢者層へと移行していく中で、テレビ業界側が適切な対策を講じてこなかった結果であるという冷徹な分析もなされている。
スマートフォンやPCの普及に伴い、ネットフリックスやYouTubeをはじめとする動画配信サービスが日常のエンターテインメントの中心となっている現在、テレビの存在意義そのものが大きな曲がり角を迎えている。
テレビ局側がこうした視聴者の意識の変化や制度への不信感をどこまで真摯に受け止め、抜本的な改革を行えるのか、その姿勢が今後ますます厳しく問われることになりそうだ。